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最優秀物流改善賞(旧物流合理化賞)
優秀物流改善賞(旧物流合理化努力賞)
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81件~90件(全251件)
ニトリ店舗の発送業務の取り組みと経費削減 ニトリの都心部への出店が加速する中で、後方スペースの確保ができない店舗が増加したため、店舗ごとに実施していた発送作業を集約することで、店舗のスペース不足の解消を実現した。しかし、集約後の発送作業コストが増加傾向であったため、さらなる改善を実施し、レイアウト見直しによる作業動線の最適化や新梱包材の導入により生産性を向上させ、コスト削減を達成した。
荷主と物流パートナー企業によるWIN&WINの作業改善 多品種少量化という環境変化の中、仕分け業務に関してバラ仕分け商品が特売時に大量のケースで入荷され、作業やスペースの確保に問題が生じていた。そこで、作業の効率化とともに、荷主と物流委託企業が協力体制を構築し、発注単位の変更にまで踏み込んだ改善を行った。その結果、月間作業時間を138時間短縮し、荷主と物流委託企業の双方にメリットのある成果を生み出した。
「渋滞学」活用によるピッキング・アソート作業の効率化 配送先別ピッキング・アソートから梱包までの作業については、長年の経験による作業プロセスが構築され、高い効率性を実現できていると認識していた。しかし「渋滞学」に基づく改善事例をTVで視聴したことを機に、データ分析による課題の”見える化”と「渋滞学」によるロジカルな改善策を導入。短期間に劇的な効率化が図られ、さらに改善活動を推進する土壌ができあがった。
新規立ち上げからの生産性と保管効率向上を実現させた改善! センターの新規立ち上げにあたって、事前の実習や情報収集など準備を進めてきたが、立ち上げ後、生産性の伸び悩みや、各工程の遅れによる保管効率の悪化など、さまざまな問題が浮かび上がった。そこで、問題を解決すべく全従業員で改善に取り組み、作業環境の整備や動線短縮、移動棚の導入などを行った結果、生産性、保管効率、品質が向上し、大きな改善成果を生み出した。
「コスト削減への挑戦」タイヤ・チューブ費の削減 安全とコスト削減を両立させる 大型トラックドライバー7名が中心となり、トラックにおけるタイヤ・チューブ費の削減に取り組んだ。メンテナンスの適正化やタイヤのローテーションを最適に行うことでタイヤの寿命を伸ばす施策を行った。タイヤの摩耗を、定量的に把握し、タイヤの状況と改善効果を把握できるようにすることで、安全性を高めながらタイヤ・チューブ費のコスト削減に成功した。
物流システムの保守・運用体制の見直しによるコスト改善 品質とコストの両立を目指したソリューションの提供を実現するため、物流システム保守・運用コストの低減に取り組んだ。業務グループ関連会社10社110拠点で使用している86の各物流システムの保守・運用費、不具合を分析し、業務フローと役割を決め、業務の難易度に応じた人員を配置した。その結果、担当者数を20%以上少なくするとともに、窓口一元化による進捗状況の可視化を実現した。
多品種になっても誰もが出来る作業と品質を担保できる管理システムの構築 将来のSKU拡大を見据え、作業支援システム(ID倉庫システム)を導入し、商品知識や作業経験が少なくても入出荷作業ができるなど誰でも作業できる仕組みを構築した。これにより現状の7倍以上のSKU対応を可能としながら、作業の脱属人化に成功し、作業時間が短縮され、ピッキングミスがなくなり、円滑なジョブローテーションが実現した。
九州から全国の生協物流を効率化する改善 物流現場からの提案で物流全体の効率化の実現を目的とし、九州で生産され、全国に出荷されている特Aランク商品をターゲットに、荷姿改善による庫内作業、配送効率化を実施した。まず九州地区において活動を展開し、達成した実績を全国生協物流で改善できる物流効率化を提案した。その結果、メーカーの物流コストの大幅削減を実現し、荷主、生産メーカー、納品先また自社と関係先すべてにメリットがある効率化を実現した。
ラベル貼付作業の標準化・検品システム導入による生産性・品質の向上について 表示ラベルの改訂と輸出対応による4ヶ国語表記ラベルの貼付開始により、ラベル管理・貼付作業が複雑化したことで、生産性が大きく低下し、作業ミスのリスクが高まっていた。これに対し、ラベル貼付方法の標準化を図るとともに、物流管理システムにラベル誤貼付検品機能を追加したことで、ラベル貼付作業時間を31%削減させ、ラベル誤印刷、誤貼付、誤充填、誤出荷『ゼロ』を実現した。
出荷作業効率化による路線事業者への荷渡し時間短縮への挑戦 業容拡大に伴う出荷作業量の大幅な増加による物流センターの負荷解消と、路線事業者への荷渡し時間の短縮に取り組んだ。徹底した原因分析に基づき、荷合わせシステムや新バラシステム(バラ商品の入出庫作業の自動化等)の導入、商品ごとの受注頻度に応じた商品配置の見直し等を行った結果、作業効率が向上し出荷作業時間の大幅な短縮を実現した。